定年退職は人生の中でも大きな節目になるタイミングですが、老後の保険の見直しをするのにも最適なタイミングといえるのではないでしょうか。
年齢と共に家族構成、家族間の人間関係に変化が見られます。
子供も成長することで独立する、独立すると家の中の子供部屋が要らなくなり住居スペースも広すぎてしまいスペースを持て余してしまうなどのケースも少なくありません。
子供が独立した後には、もしものときのための家族の生活を支えてくれる大きな死亡保障を継続するよりも50代以降に生じやすい自身の病気に対するリスクに備えることができる医療保障、もしくはガン保証などの重要度が増す関係からもニーズに変化か生じるケースは多いわけです。
安心して老後を過ごすための保険の加入および見直しは必要不可欠
定年は、60歳もしくは65歳ですがこれはサラリーマンの話であって自営業や個人事業主などには定年はありませんが、このくらいの年齢になったときなど定年を迎える世代の人々は安心して老後を過ごすための保険の加入および見直しは必要不可欠といえましょう。
子供が独立する以前では子供が独立するまでの間に生活が困らないよう考えたり、十分な学資を残すことが得切るよう高額の死亡保障を考えるもしくは用意するケースは多いわけです。
しかし、子供が独立すると定年後を考えた保証の見直しが重要なポイントになって来る、独立後の死亡保障は一般的には高額なものは必要ないといいます。
あくまでも葬儀費用を中心にした金額を用意できれば構いません。
ただ、死亡保障を上乗せして準備しておかないとならないケースも存在していることは事実です。
現在加入している保障を見直すときのポイント
例えば、お墓を購入するための費用を用意したい人や、もしものときのために配偶者に対して死亡時の給付金を残してあげたい人、そして相続対策が必要なケースです。
現在加入している保障を見直すときのポイントは、今自分が死去してしまったらどのくらいの給付金を受け取れるのか、子供が独立した後に給付金がどのくらいの金額になっているのか、これらを確認する点です。
その結果、あまりにも保証が多すぎる場合には減額をする、逆に現在加入している保障だけでは不十分だとなった際には必要な分だけを追加するなどの考え方もできます。
葬儀費用やお墓の購入代金、相続対策などが必要な人は、いざというときに保証がなくなっていたなどトラブルを回避する目的で終身保障を使って補うことをおすすめします。
参考・・・ウェルスデザイン
歳をとることで病気へのリスクが高くなる
歳をとることで病気へのリスクが高くなる、これが気がかりだと感じている人も多いといえます。
一般的に、55歳から79歳までの死因のトップ3は1位が悪性新生物、2位が心疾患で3位が脳血管疾患とされます。
これは、平成28年度に厚生労働省が発表した人口動態統月報年計の中で紹介されているもので、80代では3位が肺炎で4位が脳血管疾患といった具合に年齢が上になるとランキングそのものの内容も変化します。
厚生労働省によると、国民1人あたりの生涯医療費は2,700万円、これは平成27年度に試算された医療保険に対する基礎資料に基づく金額です。
医療費の半分以上は、70歳以降で大きく変わるといわれており70歳以降で病気をせずに健康でいられる人は生涯医療費が2,700万円を大きき下回り、標準的な人はこのような金額で大きな病気をするとこの金額よりも医療費の総額が増える可能性を意味しています。
高齢者の医療保障は、死因のトップ3でもある3大疾患への備えをしっかり意識すること、これと同時に生涯にわたる保証を事前に準備することが大切です。
老後を健康で送るためのポイント
老後の生活を送る上で大切なことは健康になるわけですが、健康維持につとめている人でも将来的に大きな病気をしないとはいい切れるものではありません。
最近では、テレワークといった従来とは違った環境で仕事をされる人も多くなっていて運動不足になりがちです。
以前なら、通勤することで体を動かす機会も多くあったけれども自宅での仕事をするとなると1日中座った状態が続いてしまうなど適度に体を動かすことそのものが極端に減っています。
早朝にジョギングをするなど1日の中で適度な運動ができるよう生活リズムを整える、なるべく動くよう散歩をするなどは老後の健康に良い影響を与えるものです。
まとめ
老後の保障は、死亡保障より医療保障を中止に考えること、特に3大疾患に対するリスクを意識しなければなりません。
定期型の医療もしくはガン保険に加入している場合、50代よりも前の40代の中で終身型に変えておくと安心度がアップしますし、老後の経済的な負担を軽減するためにも保険料の支払いを60歳までの完了させる方法も一つのやり方として推奨されているようです。
3大疾患に対するリスク強化を図るためにも、悪性新生物や急性心筋梗塞、脳卒中などを患ってしまったときには保険料の払い込みが免除になるような特約を追加する、長期入院を強いられるときには給付金を受け取れるような特約を付けることも一つの方法といえます。
